エコキュートはヤマダ電機などでもローンで買える？お得な制度もご紹介

「エコキュートにしたいけど、購入費用が高くて…」と悩んでいる方は、支払い方法を『ローン』にすることで解決できるかもしれません。

ローンで購入すると初期費用を抑えて、毎月定額を支払うだけでエコキュートが使えます。

「でも、ローンには金利がかかるから総額は高くなるはず…」と思いますよね？

エコキュートは『低金利ローン』の対象になっている場合が多く、『補助金』や『所得控除』など国も普及を後押ししています。

家電量販店ではローンでの購入が可能で、実際にエコキュートについて店員さんに相談できるので安心です。

また、同じような仕組みで『リース』がありますが本体を返却する必要があり、ローンよりも支払い総額は割高になります。

確かに一番安く購入する方法ではありませんが、高額な初期費用を用意しなくてもエコキュートを使えるので、検討してみる価値はあります。

特に、自宅のリフォームを考えている方は、確認してから購入しないと損をするかもしれません。

この記事では、エコキュートを購入する方法やお得な制度について解説しています。

エコキュートの種類

エコキュートには、大きく分けて3つの種類があることをご存知ですか？

エコキュートの種類によって使える機能が違うので、ご家庭での使い方に合わせて選びましょう。

もちろん便利な機能が多いほど、本体の価格は高くなります。

主に、お風呂の機能によって種類は分かれます。

フルオートタイプ

• お湯はり
• 追い焚き
• 保温
• 足し湯

これらの機能を自動でコントロールします。

操作方法は、最初に一度ボタンを押すだけです。

自動で追い焚きをする時には電気代がかかり、タンクのお湯の熱を使うため残りの湯量は減ります。

夜に沸かしたお湯だけを効率よく使いたい方には、必要の無い機能かもしれません。

フルオートの中には排水時に配管洗浄を自動で行うタイプや、省エネ機能が付いたタイプもあり、自分の使い方に合わせて選ぶことができます。

オートタイプ

お湯はりが自動でできるタイプです。

追い焚きや保温はできないため、お風呂の温度を上げたい時はボタンを押して足し湯をします。

この時、温度の高いお湯をお風呂に加えるため、お湯の量が増えてしまいます。

つまり、お風呂の状態を自分でコントロールする必要があります。

フルオートに比べて機能が減るので、価格は安くなります。

給湯のみ

蛇口からお湯が出てくるタイプです。

自分で蛇口を回してお風呂にお湯を溜める必要があります。

自動で止まる機能は無いので、適量になったら自分で蛇口を回してお湯を止めましょう。

もちろん足し湯などもすべて手動になります。

機能がシンプルなので、価格も一番安いタイプです。

エコキュートはどこで買う？

みなさんは電化製品をどこで買いますか？

• 家電量販店
• 近所の電気屋さん
• インターネット

よく行くお店やインターネットなど、買い方はある程度決まっていると思いますが、エコキュートも同じように購入することができます。

ここからは、エコキュートを購入できる場所と特徴について簡単に解説します。

ヤマダ電機やエディオンなど家電量販店

電化製品と言えば、ヤマダ電機やエディオン、ケーズデンキなどの家電量販店で購入する方は多いでしょう。

エコキュートも同じように購入することができ、店舗によっては実物も置いてあります。

店員さんに相談しながら機種を選べますし、支払い方法もたくさんあるので安心です。

店舗によってはエコキュートを購入すると工事無料の場合もありますが、基本工事以外は別料金がかかることもあるので確認してみましょう。

近所の電気屋さん

最近は少なくなりましたが、近所の電気屋さんで購入することもできます。

おそらく本体価格は高くなるでしょうが、修理などのアフターフォローが充実していたり、「できれば、今日取り付けてほしい！」など急なお願いも聞いてくれるかもしれません。

また、地元なら出張費用がかからないことも多いです。

リフォーム関連業者

特殊な例として、リフォーム業者から購入することもできます。

エコキュート本体と設置工事のセットで販売されることが多いです。

ただし、エコキュートのみでは割高だったり断られたりするので、自宅をリフォームする場合やオール電化に変更する場合などに一緒に注文すると良いでしょう。

通販

最近はインターネットなどの通信販売で購入する方も多いと思います。

もちろん、エコキュートもネット通販で買うことができます。

おそらくエコキュートを一番安く買える方法ですが、自分で調べて機種を決める必要があり、設置工事の確認も自分で行います。

また、エコキュートの本体は大きくて重いので、商品が届く日や設置するまで置いておく場所などにも注意しましょう。

価格コムなどの比較サイトで費用や機能などを見比べて、自宅に合った機種を決めましょう。

ただし、悪質な業者が粗悪品を売っていることもあるので、注意深く見極めることが重要になります。

エコキュートの設置工事は行わないことも多いので、その場合は専門業者に依頼する必要があります。

エコキュートをローンで購入？

エコキュートなどの高額商品を購入する時は、支払い方法を選ぶことができます。

• 現金
• クレジットカード
• 銀行振り込み
• ローン

などが代表的です。

現金や銀行振り込みについては、説明の必要はないと思いますので省略します。

クレジットカードに関しては、3回以上の分割払いにすると金利がかかるので注意しましょう。

また、エコキュートは『ローン』で購入することも可能です。

「ローンで購入するってどういうこと？」と疑問をお持ちの方もいらっしゃると思うので、簡単に解説していきます。

ローンなら初期費用を抑えられる

ローンとは本体や設置工事などの初期費用を金融機関などから借りて支払い、期間を決めて毎月一定額を返済する方法です。

高額な費用を最初に用意できない場合でも、お金を借りて支払うことができます。

• 住宅ローン
• 教育ローン
• 自動車ローン

などが一般的に多く使われています。

借りた金額に利子を加えて支払う必要があるので、返済期間や金利は必ず確認しましょう。

エコキュートは低金利ローン対象

ローンで購入すると金利がかかりますが、エコキュートは低金利ローンの対象になります。

購入する場所によっても内容が異なりますが、金利は最大2％程度です。

また、購入するタイミングによっては無金利で販売していることもあります。

計算すると費用の総額は分かるので、購入を考えている方は家電量販店などで確認してみましょう。

意外とローンでもお得に購入できることが分かるので、高額な初期費用の問題は解決できるでしょう。

エコキュート購入のお得な制度

エコキュートの購入には、お得な制度を活用できる場合があります。

ローンで購入した場合でも制度を活用できますが、それぞれ対象となる条件があります。

一般の方では判断が難しいので、専門業者に相談すると良いでしょう。

住宅省エネリノベーション促進事業費補助金

省エネ性能の高いリノベーションを行うと、補助金が貰える制度です。

エネルギー消費量の15%以上の削減など、細かい規定がある上に書類の提出も必要で、はっきり言って素人には無理です。

交付決定通知書の到着後に契約して工事を始める必要があるので、気になる方はまず専門業者に相談しましょう。

『住宅省エネリノベーション促進事業費補助金について』

住宅特定改修特別税額控除

省エネに関するリノベーションを行うと、所得税の控除を受けられる制度です。

補助金が貰えたり、割引で購入できるわけではありませんが、納める税金が減るので結果的に自分で使えるお金が増えることになります。

国土交通省：『省エネ改修に関する特例措置』

どちらの制度も、省エネが目的のリノベーションをすることが条件になるので、エコキュートを購入するだけでは対象外です。

まとめ

ここまで、エコキュートを購入する方法やお得な制度について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？

エコキュートを購入する最大のネックは、初期費用の高さです。

しかし、エコキュートを使うことで、月々の光熱費を減らすことができます。

さらに、割安な夜間の電力を使ってお湯を沸かしておくことで、電気代を節約することもできます。

そのため、エコキュートに変更したことで浮いた光熱費を、ローンの返済に回すと考えてみてはどうでしょうか？

また、リフォームを考えている方でしたら、省エネ促進の制度があるうちにエコキュートの購入を検討すると良いでしょう。

「エコキュートを購入したいけど、設置工事をどこに頼めば良いかわからない…」という時は、『DENKI110』でしたら【見積もり無料】で【即日対応】いたしますので、ぜひお問い合わせください。

【業者に依頼する場合】

電気の110番は3つの安全・安心をお約束します。 まずはお気軽にご相談ください。お見積もりやご相談は無料です。

①Pマーク取得企業。(登録番号：10862679(02)号)
個人情報の管理が行き届いている企業に付与されます。 あなたの個人情報を安全に保護します。

②お客様専用窓口を設置。
施工後もご安心ください。 あなたに寄り添い、しっかりご対応させていただきます。

③安心の無償保証。
保証期間内の1年間であれば、万が一施工に不備があった場合は無償で対応します。 施工技術に自信がある当社だからこそできるサービスです。

※2021年現在、基本料金を6,600円から5,500円に改定しています。
そのため、料金改定前に作成された記事や事例には以前の料金体系の内容が記載されておりますが、お問い合わせの際には基本料金5,500円でご案内させて頂きます。